会長から命ぜられた、他社の英語化の動向調査!

      2017/04/27

 2014年5月某日 取締役会で、他社の社内公用語英語化の調査結果を報告


R天が社内での英語公用語化を宣言したのは4年前でしたが、近時では米某マテリアルズとの経営統合を決めた半導体製造装置大手の東京Eが、統合新設立会社「Eタス」の社内では英語を公用語にすると発表しました。

N自動車のように海外の経営者が指揮を執る企業も増えました。例えばT薬品工業もC・W社長の下で、英語による社内コミュニケーション化はますます促進されるでしょう。
英語が完全に使えないと仕事にならない、昇格・昇進できないという企業も増えています。

 もとより「グローバル人材の育成が急務だ」と、政府も産業界も大合唱しています。加えて東京オリンピック開催の2020年をにらみ、こうした機運はさらに高まっていくと思われます。
もっとも、学生時代を通じてあんなに英語の勉強をしたはずなのに、とても仕事で披露するレベルではないという人も多いかもしれなません。

 しかしビジネスで使う英語は、100点満点を目指す学校英語とは違います。他方で「ネイティブ並に話せること」が求められてるわけでもありません。

何より、英語でのビジネス相手は欧米人だけではありません。実際はアジア企業を中心に、非ネイティブ同士の方が主流のはずです。

会長
結局どういう仕組みを作るべきか、結論を出せ!

目指すべきスキル習得過程とゴールを分けるべきと考えます。

①ますゴールに関しては、英語を使って、我が社のビジネスにかかわるすべてのシーンで外国人社員と感情共有・情報共有ができるコミュニケーションが自由自在にできるレベルにもっていきます。

②このゴールに向けたスキル習得過程としては、モチベーション維持と、100点満点を目指す学校英語に慣れた日本人社員としては、TOIECにて、基礎スキルを取得させます。このTOIECのスコアを役職別に、必達点数を設け、不到達の場合、降格か、役員レベルの場合、役員から外れて頂きます。

いわば信賞必罰にて、基礎スキルを習得させます。

③そしてこのような基礎スキルを用いて、社内での公用語は、日付指定にて、以降一切を英語にします。

会長
その案で良し!あとは具体的数値で、細部まで細かく検討し、2014年8月1日より社内公用語
英語化を完全実施できるよう次回取締役会までに、報告しなさい。

この際、社員や役付きが、何人か会社を去るかもしれないが、そのようなことがあったとして
も毅然とした態度で、このプロジェクトは、完全に実施されなければ、ならない。

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 - 経営者の社内英語公用語化への覚悟